借入があっても自動車ローンに通った方がいると聞きました

自動車を購入する際にまず考える事は、購入資金をどのように手に入れるかです。

方法としては貯蓄をする事とローンを組む事の2通りがあり、それぞれの特徴を把握して自分に合った方法を選ぶ事が大切になります。

自動車の購入資金を貯蓄する場合は、自動車の価格と同額まで貯蓄をしなければいけません。

ローンと異なり利子の分を支払う必要がありませんが、購入するまで長期間の貯蓄をする必要があります。

また、収入は自動車購入用の貯蓄以外にも使わなければいけませんので、状況によっては現実的な方法と言えない事もあります。

一方、ローンを組む場合は、自動車購入用の貯蓄としては頭金を用意するだけで十分です。

最初に一定額をまとめて支払い、残りの代金をローンで支払う事にすれば自動車の購入ができます。

ローンを利用する為に、ローン会社へ利子を含めた分を返済しなければいけませんが、購入資金の全額を貯蓄で賄うのに比べて早く自動車を購入できる方法です。

自動車ローンは、自動車を購入したいと考えている個人の顧客向けの金融商品として販売されています。

自動車ディーラーと提携しているクレジット会社や信販会社の他にも、大手や地方の銀行等の様々なローン会社が取り扱っているものです。

参入するローン会社が多いだけ競争も激しく、各社は幅広く顧客を得る為にそれぞれ工夫したプランを提供しています。

ローン会社は社会人から大学生まで、顧客毎に利用し易いプランが用意していますが、ローンを利用したい全ての顧客と契約を結ぶ事はありません。

自動車の購入資金を融資して、それに利子を付けて返済してもらう事で利益を得る以上、ローン会社は毎月のローン返済をスムーズに行ってくれる顧客かどうかを審査して選ぶ必要があるからです。

この為、自動車ローンを利用したい方の中には、既に借入れがある事から自動車ローンの契約が締結できないのではないかと不安に考える方も居ます。

そこで、借入があっても自動車ローンに通った方が持っていた条件と照らし合わせる事で、自分が自動車ローンの審査に通るか大まかな判断ができるものです。

借入があっても自動車ローンに通った方が持っている条件として、代表的な物には4つがあります。

1つ目は、十分な収入がある事です。ローン会社は、顧客の収入が多ければそれだけ経済環境が良いと判断しやすくなります。

毎月安定して収入を得られる顧客はローン会社にとって毎月のローン返済をしっかり行える存在と言えますから、ローン会社は自動車ローンの契約を検討するだけの信頼関係と互恵関係が築けると判断するものです。

ローン会社が顧客の年収を審査する際は、顧客の年収が概ね150万円から200万円以上あるかにより判断をします。
（⇒年収がどのくらいなら借入できるの？）

これ以上の年収であれば、ローン会社は自動車ローンの契約を締結できる経済力を持つ顧客であると考えるものです。

また、その年収が安定した物かどうかを判断する為に、顧客の勤続年数を審査します。

もし、顧客の勤続年数が1年未満であれば、ローン会社は離職や失職のリスクがあると考えるものです。

新入社員や転職をした方であれば、まだ新しい環境に慣れていないので、ローン会社にとっては離職によりローン返済が滞る恐れがあります。

また、独立して自営業を始めた方であれば経営実績が少なく倒産して失職する事により、やはりローン返済が滞る恐れがあるものです。

ローン会社が顧客の勤続年数を審査する際は、最低でも1年以上の勤続年数が必要と考えます。

3年以上の勤続年数があれば、離職や失職のリスクが少ない安定した収入源を持つ優良な顧客であると判断するものです。

この様に、収入や勤続年数の為に、自動車ローン以外で既にローン契約を結んでいて返済の実績があるとしても、年収が少ない為に自動車ローンの契約を締結できない場合があります。

ローン会社が行う自動車ローンの審査は、クレジットカードや携帯電話の支払い履歴も調査されるものであり、債務の履行実績は審査を左右する大切な要素です。

しかし、債務の履行がスムーズであっても自動車ローンの契約締結をできるとは限らない点に注意が必要と言えます。

2つ目は、ローン総額が少ない事です。ローン会社にとってローン総額の少ない顧客は、自動車ローンを利用する経済的余裕があると判断できます。

顧客に一定の収入があり、既に締結している別のローン契約の返済総額が少なければ、毎月のローン返済が少なく返済期間も短いものになります。

こうした顧客であれば、ローン会社は自動車ローンの契約を新しく締結してもローン返済が滞るリスクは少ないと考えるものです。

ローン総額に関して、既に借入がある方が気になるのが総量規制の影響です。

法律により年収の3分の1以上は借入ができない事になっていますが、自動車ローンは総量規制の規制対象外となっています。

この為、既に年収の3分の1以上の借入がある方であっても自動車ローンの契約を締結する事は可能です。

ただし、法律上は可能であってもローン会社が自動車ローンの審査を通すとは限らない点に注意が必要です。

収入が多ければ、借入総額が多くても自動車ローンの利用をするだけの経済的余裕はあると判断されます。

しかし、自動車ローンにより顧客の経済環境が圧迫されるとローン会社が判断する場合もあるものです。ローン総額はできるだけ少ない方が自動車ローンの審査に通り易いと言えるでしょう。

3つ目はローンの計画的な利用ができる事です。例えば、300万円の自動車を購入する頭金に60万円を用意して、残りの240万円をローンで支払うのであれば、ローン会社は計画的な自動車ローンの利用を考えていると判断します。

頭金を用意すればローン総額が少なくなり、毎月のローン返済の負担も少なくなります。

顧客が無理をせず安定してローン返済をできる計画であれば、ローン会社は自動車ローンの契約締結を考えます。

もし、300万円の自動車を全てローンで支払う計画であれば、ローン会社は自動車ローンを利用する為に頭金を貯蓄するほどの経済的余裕が無いと判断する場合があります。

また、購入代金の全額をローンで支払おうとすると毎月のローン返済額が多くなりがちですので、顧客の経済的な負担が増します。ローン会社にとっては焦げ付きのリスクが高い顧客と言えるものです。

この他にも、ローン会社は顧客が締結している別のローンについても審査します。

もし、顧客が数多くのローン契約を締結しているのであれば、ローン会社は自動車ローンを締結した後も、新しいローン契約を締結していく意思があると判断する場合があるものです。

ローン会社と自動車ローンを締結するまでは経済環境が良くても、締結後に別のローン契約を次々と締結していけば、やがて顧客の経済環境は悪化します。

この場合もローン会社にとって焦げ付きのリスクが高い事になるのです。

借入があっても自動車ローンに通った方は利用計画がしっかりしていて、経済的な負担を上手く軽減しています。

4つ目は、連帯保証人を用意できる事です。連帯保証人を用意できれば、ローン会社はいつでも顧客か連帯保証人かに返済を求める事ができます。

ただの保証人と異なり、顧客同等の返済義務を持つ連帯保証人は、ローン会社からの返済要求を拒否する権利がありません。この為、連帯保証人を用意できる顧客はローン会社から信用を得やすくなるのです。

特に、高級車等の高額な自動車を購入する際は、ローン会社から連帯保証人を求められやすくなります。

ローン会社にとっては焦げ付いた場合のリスクが高い為、顧客と同等の返済義務を持つ連帯保証人の存在は大切なものだからです。

4つの条件を自分の状態と照らし合わせれば、借入があっても自動車ローンに通るかを大まかに把握する事ができます。ただし、自動車ローンを利用する際は信用できるローン会社を選択しましょう。

ローン会社の中には不正や詐欺を行う悪徳業者が居るものだからです。トラブルを避けて賢く利用すれば、自動車ローンは自動車を早く手に入れられる便利な融資として利用できます。